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「家族のために、保険には入っておいたほうがいいのかな」
子どもが生まれると、こう考える人は多いと思います。わが家もそうでした。
でも、共働き・子ども3人のわが家は、数字で確認したうえで学資保険と自分の終身保険を解約しました。今は死亡保障の保険にも入っていません。
この記事では、わが家が保険を判断するときの考え方と手順を、そのまま書きます。保険をすべて否定する記事ではありません。保険が必要な家庭もあります。大事なのは「なんとなく」ではなく、数字で決めることです。
※わが家の資産額や収入、遺族年金の見込み額は公開していません。この記事では、考え方と手順だけを書きます。
先に結論
- 保険は「起きる確率は低いが、起きたら生活が立ち行かなくなること」だけに使う
- まず公的保障(健康保険・遺族年金など)と貯金・資産で足りるかを計算する。足りない分だけ、ネットの掛け捨て保険で備える
- 必要になりやすい保険は「死亡保障(必要な世帯だけ)」「火災保険」「自動車保険」の3つ
- 貯金・保険・投資は混ぜない。貯蓄型の保険は利回りが低く、インフレに負けやすい
保険は「みんなでお金を出し合う仕組み」
保険は、加入者が少しずつお金を出し合い、不幸にあった人に配る「相互扶助」の仕組みです。保険会社はそのお金を集めて配り直しています。
集めたお金からは、保険会社の運営費や利益が差し引かれます。だから加入者全体で見ると、払ったお金より受け取るお金のほうが少なくなります。
「保険に入っていて助かった」「得をした」という人がいるのは当然です。助け合いの仕組みなので、受け取る人は一定数出ます。でも、それは保険が誰にとっても得だという意味ではありません。わが家は保険を、損得ではなく「起きたら困ることに備える道具」と考えています。
保険を使うのは「低確率だけど起きたら生活が破綻すること」だけ
起きる確率と、起きたときの損失の大きさで分けると、保険で備えるべきものがはっきりします。
| 損失が小さい | 損失が大きい | |
|---|---|---|
| 確率が低い | 貯金と公的保障で十分 | 保険で備える |
| 確率が高い | 貯金と公的保障で十分 | 保険が成り立たない。そもそも近づかない |
保険が向いているのは、右上の「確率は低いけれど、起きたら自分たちのお金だけでは立て直せないこと」だけです。それ以外は、貯金と公的保障で備えるほうが手数料のぶん有利です。
必要になりやすい保険は3つだけ
1. 死亡保障(必要な世帯だけ)
死亡保障が必要なのは、家計を支える人が亡くなったときに、お金の面で生活が苦しくなる世帯だけです。
独身の人、子どもがいない夫婦、子どもが成人して働いている家庭などは、必要ないことが多いです。子育て中の家庭でも、次の手順で計算して足りていれば、入らなくてもかまいません。
2. 火災保険
家が燃えたり、水害にあったりしたときの損失は、貯金だけでは立て直せないことがあります。典型的な「低確率・大損失」なので、保険で備える意味があります。
3. 自動車保険(対人・対物)
事故で相手にけがをさせたり、物を壊したりしたときの賠償は、金額が大きくなる可能性があります。ここは保険で備えます。
一方で、自分の車の修理代を出す車両保険は、わが家では不要と考えています。修理代の後払いのようなもので、貯金で備えられる金額だからです。
死亡保障が必要か、数字で確認する手順
- 公的保障でいくら出るかを調べる。会社員の家庭なら、亡くなったときに遺族年金が出ます。子どもの人数や年齢、加入していた年金で金額が変わるので、ねんきん定期便や日本年金機構のページで確認します。
- 今ある貯金や資産を足す。現金だけでなく、NISAなどで積み立ててきた資産も含めます。
- それでも足りない分だけ、保険で備える。足りない金額と期間がわかれば、必要な保障もはっきりします。
わが家はこの手順で計算し、遺族年金と保有資産で足りると確認できたので、死亡保障の保険には入っていません。
足りない家庭は、ネットで申し込める掛け捨ての収入保障保険などで、足りない分だけ、必要な期間だけ入るのが合理的だと思います。対面や窓口だと、必要のない保険もすすめられやすいので、ネットで自分で比べて入るのがおすすめです。
※遺族年金などの公的制度は改正されることがあります。最新の内容は日本年金機構などの公式情報で確認してください。
わが家が学資保険と終身保険を解約した理由
理由はひとつで、貯金・保険・投資を混ぜたくなかったからです。
学資保険や終身保険のような貯蓄型の保険は、「お金を貯める・増やす」と「万が一の保障」がセットになった商品です。セットになっているぶん、手数料が見えにくく、どちらも中途半端になりがちです。
- 貯めたいお金 → 預金や個人向け国債
- 万が一への備え → 足りない分だけ掛け捨ての保険
- 増やしたいお金 → インデックスファンドの積立(NISAなどの非課税制度を優先)
このように分けたほうが、それぞれの役割がはっきりして、手数料もおさえられます。
もうひとつ大事なのがインフレです。貯蓄型の保険は利回りが低く、物価が上がると実質的な価値が目減りしやすくなります。世界の歴史を見ると、物価はゆるやかに上がっていくのが普通です。30年以上ほとんど物価が上がらなかった日本のほうが、むしろ珍しかったと考えています。
外貨建ての保険も、同じ理由でわが家では不要と考えています。
よく聞く「保険が必要な理由」をどう考えるか
「入院中の食事代や日用品、交通費は公的保障の対象外」
たしかに対象外ですが、これらは健康なときにもかかるお金です。入院したときだけ新しく発生する費用ではないので、保険で備える理由としては弱いと考えています。
「個室代は公的保障の対象外」
個室は、自分で選ぶぜいたくの費用です。ぜいたくの費用は、保険ではなく日ごろの貯金で備えるものだと考えています。
なお、医療費そのものは、健康保険の自己負担に加えて、高額療養費制度で1か月の自己負担に上限があります。まずは公的保障の中身を知っておくと、必要以上に不安にならずにすみます。
地震保険はどう考えるか
地震は「低確率・大損失」なので、本来は保険が向いているリスクです。ただ、日本の地震保険にはクセがあります。
- 契約できる金額は、火災保険の30〜50%の範囲まで(建物5,000万円・家財1,000万円が上限)
- 支払いは「全損・大半損・小半損・一部損」の4区分で決まり、契約金額の100%・60%・30%・5%
つまり、全損でも火災保険の半分までしか出ず、一部損なら契約金額の5%です。入るかどうかは、家の状況やローンの残り、手元の資産と合わせて考えるのがよいと思います。
AppleCareや家電の延長保証も同じ考え方
スマホや家電の保証も、仕組みは保険です。壊れても買い替えや修理の費用は貯金から出せる金額なので、わが家では不要と考えています。「低確率・少額」は貯金で備える、の考え方そのままです。
お金は「いつ使うか」で置き場所を分ける
保険を最低限にしたぶん、お金は使う時期で分けて備えています。(以下の表の期間はあくまでおおまかな目安です)
| 使う時期 | 置き場所 |
|---|---|
| 3〜5年以内 | ネット銀行の円預金、個人向け国債(変動10年) |
| 5〜10年 | 預金と株式をバランスよく |
| 10〜15年以上先 | 株式(S&P500などのインデックスファンド) |
増やす部分は、NISAやiDeCo、こどもNISAなどの非課税制度を優先して使い、枠を使い切ってまだ余裕があれば特定口座で運用します。わが家が使っている証券会社はこの2社です。
こどもNISAの口座選びは、こどもNISAの口座はどこで開く?にまとめています。
どうしても不安な人へ
数字では足りていても、気持ちが追いつかないことはあります。資産がまだ少ない時期なら、なおさらです。
そういうときは、ネットの掛け捨て保険で、不安な期間だけ最低限入るのもありだと思います。そのぶん貯金と資産を早く育てて、保険に頼らなくていい状態に近づけていくのがおすすめです。
まとめ:まず数字で判断し、気持ちはそのあとで
- 保険は「低確率だけど、起きたら生活が破綻すること」だけに使う
- 公的保障と資産で足りるかを先に計算し、足りない分だけネットの掛け捨てで備える
- 必要になりやすいのは、死亡保障(必要な世帯だけ)・火災保険・自動車保険の3つ
- 貯金・保険・投資は混ぜない。増やすのは非課税制度を使った積立投資で
保険は、入っている人を否定するものではありません。家族の状況によって答えは変わります。だからこそ、「なんとなく不安」「みんな入っているから」ではなく、一度数字で確認してみてください。
※この記事は筆者個人の考えと経験をまとめたものです。保険や投資の判断は、ご自身の状況に合わせて行ってください。