今後、人口減少が確実な日本で経済的に豊かになるにはどうすればいいでしょうか？
日本が高度経済成長期では
モノを作れば売れ
企業が儲かり
給料も増え消費活発
以下、繰り返しで日本企業は世界を席巻してた時代です。
ただし今後日本は人口減少が確実で経済成長も期待しにくいです。
・超少子高齢化で人口減
・社会保障費負担増
・伸びない給与や年金、減り続ける退職金
これからの日本で経済的に豊かになるには「副業」と「成長国へ投資」が必要です。
現代はそうはいかず”副業や投資”の重要性は高まってます。
なぜ米国が有力候補かについて詳しく知りたい人は米国株ブロガーたぱぞうさんの書籍がおすすめです。
たぱぞうさんの書籍から米国が有力候補な理由は以下2点。
米国が最も有力な理由
・人口が増えている国
・投資の法整備がされている
成長が見込める国へ投資して恩恵を受けるのが重要です。
本記事でわかること
今後の日本で経済的に豊かになるためにすべきこと
本記事の結論
・副業で収入の複数化をはかる
・成長国や地域に投資する
本記事の内容を実行するメリット
・副業収入で複数化をはかり一つの会社に依存することなく生きていけるようになる
・安定的かつ着実な資産形成で経済の恩恵をうけることができる
経済成長の恩恵を受けるには、
①まず証券口座を開設
②つみたてNISAなどの非課税制度を活用し
③米国中心のインデックスファンドに投資する
上記の方法は素人が手間ひまかけず、長期的かつ安定的に資産形成できます。
まず第一歩として証券口座開設から始めてみてください。
楽天証券については【初心者向け】つみたてNISAは楽天証券がいい！３つの理由とは？を参照ください。
✔︎口座開設に必要なもの
・顔写真付き本人確認書類（マイナンバーカード、運転免許証、パスポートなど）
・個人番号記載書類（マイナンバーカード、個人番号通知カードなど）
・振込先金融機関口座
・メールアドレス
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高度経済成長期と現在では異なることを理解しよう
高度経済成長期と現在ではことなることを理解するのが大切です。
平成元年と平成30年の世界時価総額ランキングです。
出典：DIAMOND online「昭和という「レガシー」を引きずった平成30年間の経済停滞を振り返る」
平成では、上位50社のうちなんと32社を日本企業が占めています。
まさに日本最強といった時代ですね。
平成30年を見ると上位50社のうち日本企業はトヨタ自動車の1社のみ。
・少子高齢化で税金や社会保険料が増加する日本で
・日本企業に勤め収入源は給与のみ
・投資はせず貯蓄は円預金のみ
日本が高度経済成長期では良かったかもしれませんが時代は変わっています。
時代変化を捉え伸びてる時流に乗らないと厳しい現状が待っています。
【高度経済成長期のローモデル】
・有名大学に入り大手企業に就職
・結婚し子供を授かりマイホーム、車を購入
・一つの会社に定年まで勤め退職金と年金で悠々自適に老後を暮らす
昨今は大手企業でもリストラや45歳以上で希望退職を募るニュースが多く出ています。
引用：日経ビジネスオンライン［相次ぐ希望退職者募集］企業の狙いは何か、過去の記事を参考に考察する
また都心の超優良物件以外はマイホームの資産価値は下がっています。
退職金や年金も下がる一方です。
これからは、高度経済成長期の常識や考えは通用しなくなってきてることを理解しよう。
経済成長が見込めない日本にだけ目を向けるのは自殺行為
こちらは令和元年12月31日現在の日本の給与所得者数で約5,990万人です。
多くの日本人が会社員ということがみてとれます。
下図が平均給与です。
下図は平均給料・手当及び平均賞与です。
平均給与の対前年比伸び率です。
何が言いたいかというと
・給与水準は過去30年上がっていない
・社会保障の増大で可処分所得は減少（つまり手取り収入は年々減っているということ）
・超少子高齢化で今後も人口減少し社会保障負担は増え続ける
これらを知ってるにもかかわらず
これでは働いても働いても一向に生活はよくなるはずありません。
世の中のルールが変わってきてるので、考えも変え行動も変えていかなければ取り残されてしまいます。
まとめ：これからの日本で経済的に豊かになるには副業と成長国へ投資が必須
これからの重要なキーワードは以下です。
・収入の複数化
・成長国や地域へ投資
副業収入や資産からの運用益や配当、家賃収入などで収入の複数化をはかり一つの会社に依存することなく生きていけるようにする。
すぐには難しいですが考えを変えて行動を変えていくしかありません。
幸い、副業や資産運用の方法は、書籍やネット、SNSなどで無料で手に入ります。
優良な情報をスマホひとつでアクセスできます。
あとは知って行動するかしないかだけです。
ぜひ一緒に行動して自分の未来を切り開いていきましょう。
経済成長の恩恵を受けるには、
①まず証券口座を開設
②つみたてNISAなどの非課税制度を活用し
③米国中心のインデックスファンドに投資する
上記の方法は素人が手間ひまかけず、長期的かつ安定的に資産形成できます。
成長国へ投資するのは証券口座が必須です。
✔︎口座開設に必要なもの
・顔写真付き本人確認書類（マイナンバーカード、運転免許証、パスポートなど）
・個人番号記載書類（マイナンバーカード、個人番号通知カードなど）
・振込先金融機関口座
・メールアドレス
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